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グレース用賀301
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2025/06/02/月
医療業界の基礎解説
【監修】取締役 小松大介
目次
医療現場のデジタル化が進むなか、クラウド型電子カルテへの注目が高まっています。
オンプレ型と比べて柔軟性や効率性に優れる点も多く、特に人材や設備に限りがある中小病院にとって、現実的な選択肢となりつつあります。
また、政府も医療DXの一環としてクラウド型の導入を後押ししており、今後さらに普及が進むと見込まれます。
本記事では、クラウド型電子カルテの基本的な仕組みや導入時の着眼点をわかりやすく整理します。
電子カルテの運用方式は、導入形態や管理方法によって大きく3つに分けられます。
「オンプレミス型」「ハイブリッドクラウド型」「クラウド型（フルクラウド）」のいずれも広く使われており、それぞれに特徴と適性があります。
ここでは、それぞれの構造的な違いや、導入・運用時における負担やメリットを整理しながら、自院にとって適した方式を考えるための前提知識を整理します。
オンプレミス型は、病院内に物理的なサーバーやネットワーク設備を設置して運用する、もっとも従来型の方式です。
電子カルテのデータはすべて院内で管理され、外部への通信に依存せずに運用できます。
自院内での情報統制がしやすい一方で、システム更新やセキュリティ対応を自力で行う必要があり、サーバー保守やバックアップ、災害対策なども病院側の責任となります。
専任のIT人材を確保する必要があるため、運用コストや人員負担の大きさが課題になりがちです。
ハイブリッドクラウド型は、クラウド型の利便性を活かしつつ、院内に中継サーバー（キャッシュサーバー）を設置することで、ネットワーク障害時にも最低限の業務継続を可能にした方式です。
クラウドとオンプレミスの中間的な位置づけとも言えます。
通常時はクラウド経由で情報を処理し、障害時はローカル環境で対応できるよう設計されているため、BCP（事業継続計画）との親和性も高く、近年注目が集まっています。
ただし、院内に物理設備が残るため、完全なクラウド型ほどの身軽さはなく、一定の保守対応は必要です。
クラウド型は、電子カルテのデータを病院外のクラウドサーバーに保管し、インターネット経由で利用する方式です。
システムの更新や保守作業はベンダー側が担うことが一般的で、病院側の管理負担を大幅に軽減できます。
初期費用が抑えやすく、サーバー室などのスペースも不要となるため、中小規模の病院やクリニックを中心に導入が進んでいます。
一方で、インターネット接続に依存するため、ネットワーク障害時への備えや、通信環境の整備が重要になります。
近年、クラウド型電子カルテへの関心が高まりを見せています。その背景には、単なるIT技術の進化だけでなく、医療を取り巻く社会的・制度的な変化が密接に関係しています。
国が進める「医療DX」は、医療の質と効率の両立を目指して、医療情報の標準化やデータ活用を促進する取り組みです。
その一環として、電子カルテを含む医療情報基盤の整備が推進されており、クラウド技術の活用もその中核をなす要素と位置づけられています。
標準化された情報が安全かつ迅速に共有されることが求められる中で、クラウド環境を前提とした設計や運用が今後の主流になるという見方も出てきています。
自然災害や新興感染症など、医療機関の事業継続が脅かされる場面が増える中、「BCP（事業継続計画）」の重要性が改めて認識されています。
医療情報を安全に管理・復旧し、必要に応じて遠隔でも利用できる体制を整えておくことが、今や経営上の備えとして不可欠になりつつあります。
こうした背景から、柔軟性や耐障害性の高い情報管理の仕組みとして、クラウド型に注目が集まっています。
外来や入院に加え、在宅医療への対応が求められる中、医療現場の情報基盤にも柔軟性が求められるようになっています。中小病院でも訪問診療や多職種による在宅支援を取り入れる動きが見られ、時間や場所に縛られないアクセス環境の整備は重要な検討事項となっています。
こうした医療提供の多様化と並行して、クラウド型の価値が再評価されている状況です。
IT人材の確保や、セキュリティ管理・保守作業を院内で担う体制を整えることは、多くの中小病院にとって大きな負担です。
限られた人員と予算の中で、医療の安全性と業務の効率性を両立するには、情報管理のあり方そのものを見直す必要があるという問題意識が広がりつつあります。
その流れの中で、クラウドという選択肢が“先進的なもの”から“現実的な選択肢”へと移り変わってきていると言えるでしょう。
クラウド型電子カルテは、注目を集めている一方で、医療機関の間での導入状況にはまだばらつきがあります。
特に病院と診療所では導入のスピード感や背景が異なり、現時点では病院での導入率はまだ限定的です。
ここでは、現状の導入率と、今後の普及に向けた動きについて整理します。
厚生労働省の医療施設調査などによれば、病院における電子カルテの導入率はおよそ60％に達していますが、その大半はオンプレミス型が中心です。
クラウド型を導入している病院は、依然として限定的な割合にとどまっているのが実情です。
一方で、診療所（クリニック）ではクラウド型の導入が着実に進んでいます。
特に新規開業の医療機関では、保守の手間が少なく導入コストも抑えられるクラウド型を選ぶ傾向が顕著です。
こうした流れは、「まずは診療所から」始まったクラウド型の普及が、今まさに中小病院へと広がりつつある段階にあることを示しています。 中小病院では、BCP対策や人材確保といった運営課題に直面しているケースも多く、クラウド型のメリットが受け入れられやすい素地があります。
参考：
厚生労働省｜医療施設調査
日経リサーチ｜電子カルテ、クラウドに存在感～「AIで画像診断」期待高く
政府は医療DXの一環として、医療情報の標準化・デジタル化を推進しており、その中でクラウド技術の活用も重要な位置付けとされています。
特に厚生労働省は、「標準型電子カルテ」の仕様策定に関与し、クラウド環境での運用も視野に入れた構想を示しています。
また、クラウド型電子カルテの導入を支援するための補助金制度や、運用におけるガイドライン整備も進められており、こうした制度的な後押しは、病院における導入の心理的・経済的ハードルを下げる重要な要因となっています。
参考：
厚生労働省｜「経済財政運営と改革の基本方針2023」、「新しい資本主義のグランドデザイン及び実行計画2023改訂版」及び「規制改革実施計画」等について
厚生労働省｜第1回 標準型電子カルテ技術作業班 議事録
クラウド型電子カルテは、「注目されている技術」というだけでなく、実際に導入した医療機関が運用面での負担軽減や業務効率の向上といった明確な効果を実感しやすい仕組みです。
ここでは、中小病院がクラウド型を導入することで得られる主なメリットを整理します。
クラウド型電子カルテは、物理サーバーの設置や管理が不要なため、ITインフラの構築や保守にかかる負担を大幅に軽減できます。
システムの更新や障害対応も原則としてベンダー側が担うため、専任のIT担当者が不在の病院でも安定運用が可能です。
また、サーバールームの空調管理や電源対策など、オンプレミス型で必要とされる設備コストも不要となり、人的・物的リソースを本来の医療業務に集中できる体制を実現できます。
クラウド型は、常に最新バージョンで運用されるため、診療報酬改定や制度変更への対応もスムーズです。
これにより、院内でのシステム更新作業やダウンタイムの発生を抑え、運営の安定性と効率性の両立が可能になります。
また、インターネット接続環境さえあれば場所を問わずアクセスできるため、多拠点管理や在宅医療との親和性も高く、意思決定の迅速化や医療サービスの柔軟性向上にもつながります。
複数診療科の情報共有や医師の勤務スタイルの多様化にも対応しやすく、医療現場の変化に合わせた運用がしやすい点も特長です。
クラウド型電子カルテには多くの利点がありますが、すべての病院にとって「無条件に最適な選択肢」と言えるわけではありません。
導入にあたっては、自院の運用環境や体制との相性を見極めたうえで、現実的な制約やリスクにも備える必要があります。 ここでは、導入前に確認しておきたい主な留意点を紹介します。
クラウド型はインターネット経由でサービスにアクセスする仕組みのため、ネットワークが遮断されるとシステムが利用できなくなるリスクがあります。
特に災害時や通信障害の際、電子カルテが使えない状態になると、医療提供に大きな支障をきたす可能性があります。
このような事態に備えて、冗長回線の整備や、オフライン閲覧機能を持つ製品の選定など、BCP（事業継続計画）を意識した対策が重要です。
また、導入前にはネットワークの安定性を十分に確認し、接続環境の見直しを検討する必要もあります。
クラウド型は、ベンダーが提供する共通のシステムを多施設で共有する前提で設計されているため、画面レイアウトや機能面での細かなカスタマイズに制限がある場合があります。
現行業務に合わせて細部まで仕様を調整してきた病院にとっては、「想定どおりに動かない」「特定の運用が再現できない」といった戸惑いが生じる可能性もあります。
そのため、導入前には機能の標準仕様をしっかりと確認し、「どこまで合わせられるか」ではなく「どこまで業務を合わせられるか」という視点で検討することが重要です。
クラウド型電子カルテを検討する際、多くの病院が懸念を抱くのが情報セキュリティの問題です。
「本当に安全なのか」「患者情報の漏洩リスクはないのか」といった疑問は、特に医療情報を扱ううえで避けて通れないものです。
しかし実際には、多くのクラウド型サービスでは高度なセキュリティ対策が講じられており、オンプレミス型と比べても遜色のない、あるいはそれ以上の安全性を確保しているケースも少なくありません。 この章では、技術的・運用的・制度的な観点から、クラウド型電子カルテのセキュリティ対策を整理します。
クラウド型電子カルテでは、通信経路や保存データの暗号化、二要素認証などの本人確認手段、操作ログの記録といった基本的なセキュリティ技術が標準的に導入されています。
これにより、データの盗聴やなりすまし、内部不正といったリスクへの対応が強化されています。
また、多くのベンダーではログ管理機能を備えており、「誰が・いつ・何を見たか」が可視化されるため、万が一の事態にも原因追跡が可能です。
こうした機能はオンプレミスでも実装可能ですが、クラウド型ではベンダー側で設定・保守が行われるため、導入後の管理負担が軽減される点も特徴です。
クラウドサービスを提供するベンダーは、通常、耐震構造や無停電電源を備えた専用のデータセンターを運用しており、火災・地震・障害発生時にもデータを保護できる体制を整えています。
また、データの冗長化（複数拠点へのバックアップ）や定期的なフェイルオーバーテストを実施するなど、病院単独では実現が難しい高度なBCP（事業継続計画）対策が取られている点も、クラウド型の大きな強みです。
クラウド型電子カルテは、個人情報保護法や厚生労働省のガイドラインなど、医療情報の取扱いに関する法令や基準に準拠して設計・運用されています。
多くのベンダーが第三者認証（例：ISO27001やISMS）を取得しており、法的な裏付けが明確な体制のもとでサービスを提供しています。
また、厚労省が公開している「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」では、クラウド利用に関する具体的な指針も示されており、一定の要件を満たせば医療機関でも安心してクラウドを活用できる環境が整備されつつあります。
クラウド型電子カルテを検討する際、避けて通れないのが「費用」の問題です。
一見すると月額課金が続くクラウド型は割高に感じられることもありますが、初期費用や保守費用、更新負担なども含めてトータルでのコスト構造を把握することが重要です。
この章では、クラウド型の費用構造の特徴と、導入判断における考え方のポイントを解説します。
クラウド型は、専用サーバーの購入やネットワーク構築が不要なため、初期費用を抑えやすい傾向にあります。
代わりに、月額の利用料（サブスクリプション型）が継続的に発生するのが一般的です。
一方、オンプレミス型は初期投資が大きくなるものの、月額費用は少ない（もしくは発生しない）という違いがあります。
ただし、サーバー更新やバージョンアップのたびに追加費用がかかるため、「導入後も定期的にまとまった出費がある」という点では一概に安価とは言えません。
クラウド型では、保守・障害対応・アップデートが月額費用に含まれているケースが多く、予算化しやすい点も評価されています。
電子カルテの導入は、数年単位の長期的な視点で運用を見据える必要があります。
オンプレミス型では、一般的に5〜7年おきにハードウェアやソフトウェアの更新が必要になり、その都度数百万円規模の費用が発生するケースもあります。
一方で、クラウド型は運用中に大きな一時支出が発生しにくいため、費用が平準化され、経営上の計画を立てやすいというメリットがあります。
「初期投資を抑えたい」「数年先の更新対応に備えたい」といった経営判断の観点から、クラウド型の方が導入しやすいと感じる病院も増えています。
クラウド型電子カルテの導入は、「契約したらすぐ切り替え」というわけではなく、病院の状況に応じて段階的に進められるのが一般的です。
現行システムの確認や製品比較から始まり、実機確認、本番導入、運用定着までには一定の時間を要します。
ここでは、導入までの一般的なステップとスケジュール感を整理し、具体的にどのような流れで導入が進むのかをイメージできるようにご紹介します。
まずはベンダーとの初回相談を通じて、現行の電子カルテや紙運用の実態、IT環境、業務フロー上の課題などを把握します。
この段階で「どこを改善したいのか」「何を解決したいのか」を明確にしておくことで、以降のプロセスがスムーズに進みます。
次に、必要な機能（例：予約・診療記録・帳票出力・レセプト処理など）や外部システムとの連携要件を洗い出します。
この要件をもとに複数の製品を比較し、操作性やサポート体制なども含めて絞り込みを行います。
このフェーズでは、医師・看護師・医事スタッフなど現場の関係者を巻き込んだ合意形成も重要です。
選定した製品について、実際の画面や操作感を確認するためのデモや一部導入（PoC）を実施します。
この段階では、自院の業務フローに合うか、職員の操作感覚に無理がないかを重点的に確認します。
導線の洗い出しや小規模なトライアル運用を通じて、導入前の最終調整を行います。
いよいよ本番導入に向けた準備に入ります。
この段階では、既存データの移行、職員への操作研修、業務マニュアルの整備などを進めていきます。
切り替え時期には一時的な並行稼働や段階的な運用切り替えが行われることも多く、トラブルが起きた際の対応体制も含めて慎重に進める必要があります。
導入直後は、業務フローや職員の操作習熟に課題が出るケースも少なくありません。
このフェーズでは、ベンダーや導入支援パートナーと連携し、必要に応じて再研修やマニュアル改訂などのフォローアップを行いながら、運用を軌道に乗せていきます。
運用定着までを含めて初期導入と考えることで、スムーズな移行とトラブルの最小化が期待できます。
クラウド型電子カルテには多くの利点がありますが、導入すれば必ず効果を発揮するというものではありません。
病院ごとの診療体制や業務フロー、IT環境、人的リソースの状況によって、向き・不向きが存在するのも事実です。
ここでは、クラウド型の導入を検討するにあたって、自院に適しているかどうかを判断するための視点を整理します。
クラウド型電子カルテを導入するにあたり、まず確認すべきは現在のIT環境とスタッフのITリテラシーです。
特に以下のような点は、スムーズな導入に大きく関わってきます：
これらの点を事前に整理しておくことで、導入後のギャップや想定外のトラブルを最小限に抑えることができます。
製品を選ぶ際には、単に価格や機能だけで比較するのではなく、導入・運用に関わるベンダー側の体制も重要な判断材料になります。
以下のような点を確認することをおすすめします：
特に中小病院では、ベンダーがどれだけ「伴走支援」してくれるかが導入成功の鍵になります。
価格の比較に終始せず、「導入後に困らないかどうか」という観点で信頼できるパートナーを見極めることが重要です。
電子カルテは一度導入すれば、長期間にわたって病院の業務基盤を支える存在になります。
「導入できるか」ではなく、「運用を定着させられるか」の視点で、自院に合った製品・体制を選ぶことが、成功への第一歩です。
クラウド型電子カルテの選定にあたっては、次のような観点から比較検討することが重要です。
すべての病院に共通する「ベストな製品」は存在しません。 だからこそ、自院の環境や優先順位を踏まえて、現実的に「運用を続けられるかどうか」を判断することが大切です。
クラウド型電子カルテは、ベンダーごとに設計思想や対応範囲が異なります。
ここでは、異なる特長を持つ代表的な3製品を取り上げます。
blancは、病院・診療所・在宅を一体的にカバーする運用設計が特徴のクラウド型電子カルテです。
特に中小規模の病院を対象とした導入実績が豊富で、「クラウド設計×病院運用」の両立に優れている点が強みです。
操作性や柔軟性にも配慮されており、診療記録・帳票出力・ダッシュボードなど実務に即した機能が充実しています。
また、オンプレミスからのリプレイスや段階的な導入にも対応しており、価格・機能・支援体制のバランスを重視する病院にとっては有力な選択肢です。
Henryは、シンプルかつ直感的な操作画面が特長のクラウド型電子カルテで、主にクリニック向けに導入が進んでいます。
iPadなどのモバイル端末とも親和性が高く、スムーズな入力と軽快な動作が評価されています。
在宅医療やレセプト業務もサポートしており、システムをあまり複雑にしたくない医療機関に向いています。
HOPE Cloud Chart IIは、大手ベンダーならではの安定性・信頼性を備えたクラウド型電子カルテです。
中〜大規模病院への導入実績もあり、電子カルテ以外の院内システム（検査システム・レセプトソフトなど）との連携にも強みがあります。
ガイドライン遵守や高度なセキュリティ要件を満たす設計で、一定以上のIT要件を求める病院にも対応できる製品です。
なお、ここでご紹介した製品以外にも、クラウド型電子カルテにはさまざまなラインナップが存在しています。 製品ごとに対象とする医療機関の規模や支援体制が異なるため、導入前には必ず比較検討を行い、自院の方針や課題に合致するかを見極めることが重要です。
クラウド型電子カルテは、すべての病院にとっての唯一の正解ではありません。
しかし、制度や社会の変化、医療の多様化、そして運用体制に求められる柔軟性の高まりを踏まえると、今後の医療提供体制を見据えたうえで「選択肢の一つとして真剣に検討すべき存在」であることは間違いありません。
本記事では、クラウド型電子カルテの基本構造やオンプレミス型との違い、導入時のメリット・注意点、導入ステップ、選定ポイントなどを整理してご紹介しました。
大切なのは、クラウド型かオンプレミス型かという「二者択一」ではなく、自院の規模・体制・将来ビジョンに照らして最適な形を見極めることです。
数年後の情報連携、BCP、医療DX対応までを視野に入れたうえで、長期的な運用のあり方を考えることが求められます。
まずは情報収集からでも大丈夫です。
自院に合った製品や導入支援の選択肢を比較し、「導入できるか」よりも「導入後に定着させられるか」を見据えた準備を進めることが、成功への第一歩です。
最後に、クラウド型電子カルテの導入を検討するうえで、製品の違いや院内体制との相性に不安を感じることもあるかもしれません。
メディヴァでは、病院の状況に応じた導入検討や情報整理を支援していますので、お悩みの方はお気軽にご相談ください。
監修者
小松 大介
神奈川県出身。東京大学教養学部卒業／総合文化研究科広域科学専攻修了。 人工知能やカオスの分野を手がける。マッキンゼー・アンド・カンパニーのコンサルタントとしてデータベース・マーケティングとビジネス・プロセス・リデザインを専門とした後、（株）メディヴァを創業。取締役就任。 コンサルティング事業部長。200箇所以上のクリニック新規開業・経営支援、300箇以上の病院コンサルティング、50箇所以上の介護施設のコンサルティング経験を生かし、コンサルティング部門のリーダーをつとめる。近年は、病院の経営再生をテーマに、医療機関（大規模病院から中小規模病院、急性期・回復期・療養・精神各種）の再生実務にも取り組んでいる。
主な著書に、「診療所経営の教科書」「病院経営の教科書」「医業承継の教科書」（医事新報社）、「医業経営を“最適化“させる38メソッド」（医学通信社）他